カテゴリー: 今日の環境分析

昨日は、未明に米国で0.75％の利上げが発表された後、昼前に日銀が金融緩和継続を発表しました。これを受けて、日米金利差の拡大を再確認できたため、USDJPYは145円台にまで突入しました。その後、政府は24年ぶりの円買い介入を実施し、サプライズとなり145円から140円まで短時間で一挙に円高方向に進みました。その後は、ドルを買い戻す動きも見られました。口先介入だけだと思っていたのが、実際に介入してきたことで145円を越える円安水準は望んでいないことが判明しました。日銀総裁の会見では今後の緩和継続を表明している一方、FRBは利上げ継続を示唆していることから、日米金利差の拡大は継続していきます。このため、トレンドしてのドル高を否定することができません。今後は、145円まで円安になれば介入を実施し、急落した所ではドル買いが入るような、幅広いレンジの動きが想定されます。しかし、為替介入を継続的に実施する可能性が高まっていることから、米国の利上げ幅は限定的であることもあり、徐々にボディブローのように円高方向への動きが強まると思われます。
英国では、7会合連続で利上げし+0.5％の利上げと国債売却を決定しました。金融緩和からの脱却に積極的な姿勢が示されました。また、スイスは+0.75％利上げしマイナス金利から脱却しました。これで、先進国中、日本のみがマイナス金利を維持していることになります。
昨日は、多くの国で金融政策が変更され、ノルウェー+0.5％、インドネシア+0.5％、フィリピン+0.5％、台湾+0.125％の利上げを実施しました。一方、ブラジルは利上げを停止し、トルコは1％利下げとなりました。

通貨相関からは、先週半ばから続いているJPYの強さを確認できます。この動きは、日足から週足にまで波及してきており、為替介入はこの動きを後押しするものになりました。USDは、米国の金融引き締め継続に加え、欧州大陸の地政学リスクを考えると、強さは継続しています。このため、強い通貨としてのUSDやJPYを軸に通貨選択をしていきたいと思います。EURはロシアの動きに警戒し見送り姿勢を強めています。

本日は、昨日の円の介入や各国の政策金利の変更を消化する展開になると思われます。日本が祝日であるため、大きな変動はないと思われますが、広いレンジでの動きを想定しておく必要があると思います。欧州各国のPMIやカナダの小売売上高の発表があり、注意しておきたいと思います。

ロシアは部分的な動員令を発動すると発表しました。この報道を受けて、ウクライナ情勢の長期化を懸念し、欧州経済への悪影響からEURが売られる展開となりました。ロシア国内ではかつてない反発が出てきており、状況次第ではプーチン大統領の失脚や早期終結の可能性が出てきました。ウクライナ情勢とともにEURの動きに注意したいと思います。
本日未明に発表されたFOMCの政策金利は、市場予想通り0.75％の利上げにとどまりました。1.0％利上げの可能性もありましたが、次回以降の利上げ分に含みを持たせることになりました。ドットチャートからは、年内には1.25％の利上げが想定されます。おそらく、次回も0.75％引き上げし、徐々に金融引き締め姿勢を弱め、来年には金融引き締め策は終了すると思われます。USDJPYは、利上げ発表時には円安が進みましたが、前回高値には届かずに反落しました。FRB議長の会見では、依然としてタカ派姿勢の維持を確認したため、USDの堅調が目立つ動きとなりました。

通貨相関からは、ロシアの動きを受けてEURが下落したことで、JPYとUSDの2強になりました。本日の日本銀行の金融政策次第では、USDの独歩高になる可能性もあります。USDJPYを除いたドルストレート通貨を軸に通貨選択を行いたいと思います。

本日は、昼頃に日本銀行の政策金利が発表されます。発表時間が定まっていないのは迷惑な話ですが、発表時間が遅くなるほど政策変更がある傾向にあります。早い時間に金融緩和継続と発表されれば円安が進む可能性があり、USDJPYは再び高値を見に行くかもしれません。逆に発表が遅くなれば、金融緩和からの脱却の可能性が高まり、一挙に円高方向に進む可能性もあります。金融緩和継続との見方が大勢ではありますが、レートチェックを実施するなど介入を示唆する動きもあり、金融緩和からの脱却を示唆する可能性も否定できないため警戒が必要です。16時30分に発表されるスイスではマイナス金利からの脱却が予想されます。もしスイスがマイナス金利から脱却すれば、日本だけが先進国の中で唯一残されたマイナス金利国となります。もしかしたら、唯一残されたマイナス金利国のポジションを回避するために、スイスの発表前にマイナス金利からの脱却もありうると穿った見方もできますが、可能性はほとんどないと思います。日銀総裁会見では、当然のように為替相場への見解の質問が出ます。日銀総裁は、為替相場に言及することはしませんが、少しでも関連した内容があればJPYへの影響は大きいと考えます。このため、日中のJPYの動きには警戒したいと思います。
また、20時には英国の政策金利が発表されますが、大幅な引き上げを予定しています。オーストラリアはエリザベス女王の死去に伴う休日のため金融市場は休場となります。

昨日発表された、日本の消費者物価指数は、変動の大きい生鮮食品を除く総合指数では30年11か月ぶり水準となる2.8％の上昇となりました。また、基準地価の発表もあり、住宅地の全国平均が31年ぶりの上昇となりました。海外の主要先進国の物価上昇水準に比べると、低い数字ではあるものの、日本銀行が金融政策の変更指針の材料としている2％の物価上昇が継続しています。昨日は、NZDUSDが大きく下落した以外は小動きに推移し、全般にFOMCの政策金利の発表を前に様子見気分の強い展開となりました。

通貨相関からは、NZDをはじめマイナー通貨の弱さが目立ちます。メジャー通貨では、USD・JPY・EURの強さが継続しているものの、GBPの弱さが際立ちます。下位足の動きが、徐々に上位足に波及してきています。その最大の特徴が、JPYです。一時は、月足から4時間足まで最弱通貨のこともありましたが、現時点では、日足で最下位から脱出することになりました。徐々に円安の進行に歯止めがかかりつつあるのではないかと思います。逆に、NZD・GBPが上位足から下位足まで弱い動きになっています。昨日も説明したように、NZDとAUD、GBPとEURのように、近隣国通貨との相対的な強弱に注意が必要です。通貨間の強弱が鮮明になっているため、通貨選択を間違えないようにしたいと思います。

本日の最大の注目は、日本時間明日未明の3時に発表される米国のFOMCの政策金利です。昨日発表された、スウェーデンでは事前予想の0.75％を上回る1.0％の利上げを行いました。FOMCでは0.75％の利上げが市場のコンセンサスとなっていますが、一部に1.0％の利上げ予想もあります。1.0％となった場合は、サプライズとしてUSDJPYが一気に145円台抜けになることが想定されます。逆に、0.75％の場合は織り込み済みとして反落する可能性が高いと思います。おそらく0.75％になると思いますが、政策金利の発表以上に注目なのが、3時半に行われるFRB議長の記者会見です。足元の物価動向などからみたインフレへの見解に注目です。次回の大幅利上げも市場は想定済みであるため、来年に向けて金利水準を推察する動きが強まると思われます。本日は、FOMCの政策金利の発表を前に、様子見の動きが継続すると思われます。明日は日本・英国・スイスの政策金利の発表を控えていることから、ポジションを保有することに慎重な姿勢で臨みたいと思います。

昨日は、日本・英国が休日だったため、小動きに推移しました。一部の通貨ペアではレンジ内から脱却する動きがみられましたが、長続きはしませんでした。トレンドを確認しづらい中、特徴的な動きを示しているのが、近隣国・地域で実需の動きを反映しやすい通貨ペアです。AUDNZD、EURGBP、USDCADにトレンドを確認できる点に注目です。本日から明日にかけて米国では連邦公開市場委員会（FOMC）が行われ、21日（日本時間22日未明）には政策金利が発表されます。0.75％の大幅利上げが市場のコンセンサスとなっていますが、一部には1.0％の利上げを予想する向きもあります。1.0％の利上げは市場サプライズとなり、円安ドル高の動きが強まりUSDJPYで145円を突破する動きが想定されますが、可能性は低いと考えます。住宅ローン金利の上昇・建材価格の上昇に伴い住宅不況が続いており、過度な金利上昇は住宅不況を加速しかねないからです。FOMCの政策金利の発表まで、市場は気迷いの動きが継続しそうです。

通貨相関からは、USD・EUR・JPYが3強の通貨としてみることができます。GBP・CAD・NZDは弱さが継続しており、これら通貨の組み合わせに注目です。USDもJPYも強い状況にあるため、USDJPYを除いたクロス円やドルストレート通貨に特に注目したいと思います。4時間足では、収束の動きを強める通貨ぺアが増えてきており、発散に向けての動きを待ちたいと思います。

本日は、日本とカナダで消費者物価指数が発表されます。金融政策に大きな影響を与える経済指標であるため、警戒しておきたいと思います。また、オーストラリア中央銀行の9月6日に行われた金融政策会合の議事録が公表されます。堅調なAUDを裏付ける内容になるのか注目しています。明日（実質的には明後日）以降の各国の政策金利の発表を前に、方向感のない動きが継続すると思います。トレードをする場合には、レンジを意識しておきたいと思います。

前週末金曜日は、前日に続き、小動きに推移しました。今週のFOMCを前に様子見気分が強く、方向感のない動きが続きました。その中で、GBP・CADの動きが鈍く、関連通貨の下落が目立ちました。ほとんどの通貨ペアは収束の動きも見られず、トレンドの発生の予兆が見られません。各国の政策金利が発表されるまで、もみ合いの展開が想定されます。

通貨相関からは、JPYの反転の動きが継続していますが、上位足に波及するまでには到っていません。USD・EURの堅調な動きの一方、GBP・CADの弱さが継続しています。徐々に上位足に波及する動きを見せており、これら通貨の動きがトレンドにつながることを期待しています。JPY・USD・EURのメジャー通貨がともに強い動きになっているため、これら通貨の組み合わせの通貨ぺアに方向感が出にくいのは仕方ないことだと思います。メジャー通貨とマイナー通貨の組み合わせに注目したいと思います。

今週は、9月22日が最大の注目です。9月21日（日本時間9月22日未明の3：00）の米国に始まり、昼頃の日本、16：30のスイス、20：00の英国と、立て続けに政策金利が発表されます。大幅利上げの米国と英国、マイナス金利を脱却するスイスと、事前に方向性が想定されています。このため、サプライズがあるとすれば、金融緩和を継続している日本銀行の姿勢の変化です。先週は、レートチェックの実施の報道がでるなど、為替介入の動きが出ました。金融緩和継続からの脱却の兆しでもあれば、円高進行につながる可能性があると思われます。
本日は、日本と英国が祝日で休場となるため、日本時間・欧州時間は閑散な動きになると想定されます。特に、エリザベス女王の国葬の時間となる欧州時間は見送り姿勢が強まると思われます。実質、米国時間からのスタートになると思われます。

昨日は、米国の8月の小売売上高が発表され、前月比で予想を上回る+0.3％となり、市場への影響は大きくはみられませんでした。全般に、小動きに推移しており、１％を超える変動となる通貨ペアはありませんでした。足元、JPYとUSDの強さが目立っていることから、XAUUSD（ゴールド）や日経平均などが大きく動きました。
政府は水際対策の緩和強化の方針を固め、インバウンドの回復が期待されています。外国人旅行客の拡大は円需要の拡大につながるため、金融政策を変更せずとも急激な円安の抑止効果と期待されています。前日のレートチェックとともに、円安対策の動きが顕著になってきました。

通貨相関からは、4時間足でJPYがUSDに次ぐ強さとなっています。このため、ともに強いUSDJPYは大きな動きはありませんが、USDJPY以外のクロス円通貨の弱さ（JPYの強さ）が目立っています。EURが再び強さを見せてきており、GBPの弱さも顕著であるため、EURGBPの上昇が目立ちます。マイナー通貨の弱さが目立ってきており、USD・EURとの組み合わせ通貨に注目です。

来週は、21日に米国、22日に日本・スイス・英国で、金融政策の発表が予定されています。米国と英国では大幅な利上げが見込まれており、スイスはマイナス金利を脱却する見込みです。こうした中で日本が金融緩和を継続すると、円安の動きが加速する可能性が高いと思われます。逆に、日本銀行の金融政策に少しでもニュアンスの変更があれば、一気に円高に反転することも想定されるので警戒が必要です。来週のこうした動きを前に、週末である今日は値動きに注意したいと思います。週明け月曜日は、日本が敬老の日の祝日、英国・オーストラリアがエリザベス女王の葬儀に伴う休日となります。このため、FX市場は日本時間・欧州時間は閑散な動きが想定されます。実質、米国時間からの週明けスタートなるので、本日中にポジションを決済する動きが強まると思います。動きが出ても大きくは狙いづらく、デイトレの際は早めの決済が望ましいと思われます。

昨日は、米国の生産者物価指数が発表され、2か月連続で低下し、前日の消費者物価指数の発表時のような反応はありませんでした。英国の消費者物価指数は11か月ぶりに鈍化しました。
日本銀行は、為替介入のための準備作業となる金融機関に相場水準を尋ねる「レートチェック」を実施しました。今までの口先介入から一歩進んだ形になります。米国のインフレ鈍化がみられない状況にあり、米国との協調介入の可能性はないと思われるため、為替介入があっても限定的と考えます。USDJPYは145円が上値の壁となりました。来週のFOMCの政策金利の発表までは、大きな動きは想定しづらくなってきました。

通貨相関からは、USDが再び上位足から下位足まで方向感が揃いました。JPYは日銀のレートチェックの報道から円高方向に反転し、4時間足ではUSDに次ぐ強さまで変化しました。JPYは月足・週足・日足と最弱通貨になっていますが、反転の動きが明確になった可能性もあるため警戒したいと思います。USDJPYに対して安易な押し目買いは注意が必要です。USDの強さ以外は明確な方向感をつかみにくい状況にあるため、ドルストレート通貨に注目したい所ですが、通貨ペアの動きをみるとトレンドの発生には到っていません。収束の動きも進んでおらず、目先は見送り姿勢を強めていると判断しています。

本日は、米国の小売売上高に注目です。消費者物価指数ほどではないですが、物価の動向を探るうえで非常に重要な指標です。発表内容に注意したいと思います。Mark’ｓTradeでは、ついに保有ポジションがなくなりました。当面は様子見していきたいと思います。

昨日は、米国の消費者物価指数が発表され、市場は大きく動きました。半分近くの通貨ペアが1％以上の変動となり、AUDUSD・NZDUSDは２％を超える下落となりました。8月の米国の消費者物価指数は前年同月比8.3％の上昇となり、２か月連続で伸び率は鈍化したものの市場予想の8.0％を上回り、サプライズとして市場は反応しました。今月のFOMCでは0.75％の利上げが市場のコンセンサスでしたが、1.0％利上げの見解も高まってきており、USDが大きく買われる結果となり、USDJPYは再び145円をうかがう動きとなりました。しかし、現在、Mark’ｓTradeのスイングトレードでは、ほとんどサインを確認することができません。

通貨相関からは、再び、上位足から下位足まで方向感の揃う展開となりました。しかし、GDP・CADの4時間足が逆方向になっている点には注意が必要と思われます。4時間足では多くの通貨ペアでトレンドを確認できずにいます。消費者物価指数発表の前と後では方向感が変わってしまったためです。このため、方向感を確定できるまで様子見が賢明かもしれません。

本日は、英国の消費者物価指数に注目です。足元、GBPの強さがみられることから、内容次第でトレンドの確認につながる可能性も高いと思います。また、米国の生産者物価指数にも注目です。昨日の消費者物価指数ほどのインパクトはないと思いますが、警戒しておきたいと思います。本日は、特に欧州時間に昨日の大きな流れが継続するのか、注視していきたいと思います。

週明け月曜日は、久しぶりにいくつかの通貨が週明けの窓開けとなりました。これもあり、日本時間のボラティリティが、欧州・米国時間を上回る珍しい日となりました。
昨日は、英国のGDPが発表されましたが、堅調な数字となったものの市場予想を下回る状況となりました。
EURが堅調です。先週、ECBが利上げ継続指針を示したことや、ウクライナ情勢の変化が影響したものと思われます。なかでも、ウクライナ東部におけるウクライナの攻勢・ロシアの撤退の動きが、欧州のエネルギー問題にポジティブになるとの見方が出てきました。

通貨相関からは、USDに続きCADも4時間足で弱い動きになりました。AUD・NZDが強さを見せており、継続して弱いJPY以外は上位足と下位足と連携が出来ていない状況にあります。個々の通貨ペアでは4時間足で収束する動きを強めているため、方向感のない展開にあります。USDJPYを除くクロス円ではトレンドの継続が確認できていることから、JPYを軸に通貨選択することが望ましいと思われます。USDの調整の動きが収まるまでは、ドルストレート通貨に取り組むのは難しい状況にあります。

本日は、米国の消費者物価指数が最大の注目です。エネルギー価格の下落に伴い、全体としては落ち着いた数字になると思われます。一方で、金利上昇に伴う住宅関連のデータに注目されています。現在、今月のFOMCにおいて0.75％の利上げ予想が定着していますが、内容次第によっては見解の変化が出る可能性もあります。先月までの過剰な反応は少ないと思われますが、発表時点でのUSDの動きには警戒しておきたいと思います。

先週は、USDJPYが前週末比で5円近く上昇し145円が見えたところで反落し、日銀総裁の発言などから週末には調整色を強めました。金曜日は、USDが下落したことでクロス円全般に下落しましたが、前月末比では大きく上昇しています。金融当局の口先介入がとりあえずは成功したようにも見えますが、ファンダメンタルズを背景とした現在の為替相場の実態から考えると、USDJPYの調整は長くは続かないように思われます。

通貨相関からは、4時間足でUSDが最弱通貨になりました。日足以上の時間足では最強通貨にあるため、短期的な調整なのかトレンドが転換したのか、今週の動きに注目していきたいと思います。USDが反落したのに対し、CADには比較的反応が少ない状況にあります。このため、通貨全般に短期足の動きはテクニカルな反応と考えています。JPY・NZD以外は下位足の順位に大きく変動しているため、強弱感がつかみにくい状況にあります。

今週は、9月13日（火）の米国の消費者物価指数が最大の注目です。米国ではエネルギー価格が下落に向かっているので、上振れサプライズの可能性は低いと思われます。月末のFOMCでは0.75％の利上げを市場は織り込んでいるため、これまでの消費者物価指数の発表時ほどのインパクトはないと思います。また、英国や米国で小売売上高、英国・EUの消費者物価指数と、重要な経済指標が続きます。依然として日本以外ではインフレ懸念を背景とした金融引き締め姿勢が続いているので、今週の経済指標には警戒していきたいと思います。