今日の環境分析 2024年12月11日(水)
米国消費者物価指数11月
前月比:+0.3%(予想+0.3%、10月+0.2%)
前年比:+2.7%(予想+2.7%、10月+2.6%)
同食品・エネルギー除くコア11月
前月比:+0.3%(予想+0.3%、10月+0.3%)
前年比:+3.3%(予想+3.3%、10月+3.3%)
カナダ中央銀行政策金利:
0.5%利下げの3.25%(予想3.25%、10月3.75%)
ストレスのないトレードを目指そう!
今日の環境分析 2024年12月11日(水)
米国消費者物価指数11月
前月比:+0.3%(予想+0.3%、10月+0.2%)
前年比:+2.7%(予想+2.7%、10月+2.6%)
同食品・エネルギー除くコア11月
前月比:+0.3%(予想+0.3%、10月+0.3%)
前年比:+3.3%(予想+3.3%、10月+3.3%)
カナダ中央銀行政策金利:
0.5%利下げの3.25%(予想3.25%、10月3.75%)
今日の環境分析 2024年12月10日(火)
オーストラリア中央銀行(BOA)政策金利:
4.35%据置(予想4.35%据置、現在4.35%)
今日の環境分析 2024年12月9日(月)
日本実質GDP第3四半期2次速報値:
前期比+0.3%(予想+0.2%、前四半期+0.7%)
前期比年率+1.2%(予想+1.0%、前四半期+2.9%)
中国生産者物価指数11月前年比:-2.5%(予想-2.9%、10月-2.9%)
中国消費者物価指数11月前年比:+0.2%(予想+0.4%、10月+0.3%)
12月9日(月)日本:第3四半期GDP改定値
12月10日(火)オーストラリア:RBA政策金利
12月11日(水)米国:消費者物価指数
カナダ:政策金利
12月12日(木)米国:新規失業保険申請件数
、生産者物価指数
スイス:SNB政策金利
EU:ECB政策金利
12月13日(金)日本:第4四半期日銀短観
今週は、米国の消費者物価指数が市場の最大の焦点になると思われます。また、オーストラリア・カナダ・スイス・欧州と各国地域の政策金利が発表されます。ともに利下げの動きに警戒したいと思います。クリスマス休暇に向けて、ボラティリティの高い展開を想定してます。
2024年11月の実績
11月は、+3,231.6の収益となりました。トレード回数は18回で、16勝2敗、勝率88.9%。平均獲得pipsは179.5pips、平均保有日数は5.5日となりました。
2024年12月第1週の実績
12月第1週は、
9通貨ペア:+1,053.3pips(月間累計1,053.3pips)
勝率:100.0%、19勝0敗
見送り:0回
トレード無し:火曜日、GBPUSD
収益上位3通貨:GBPAUD>GBPJPY>EURJPY
今週は、難しい局面が続き、前週に比べてトレード回数は減少しましたが、収益を積み重ねることができました。
今週から、週間で収益上位の3通貨を表示しました。最高のGBPAUDは209.7pipsとなりました。水曜日の100pips超えが貢献しました。
今日の環境分析 2024年12月6日(金)
米国雇用統計11月
非農業部門雇用者数前月比:
+22.7万人(予想+20.0万人、10月+1.2万人)
失業率:4.2%(予想4.2%、10月4.1%)
カナダ雇用統計11月
雇用者数前月比:
+5.05万人(予想+2.30万人、10月+1.45万人)
失業率:6.8%(予想6.6%、10月6.5%)
米国ミシガン大学消費者信頼感指数12月:
74.0(予想73.2、11月71.8)
今日の環境分析 2024年12月5日(木)
米国新規失業保険申請件数11/24-11/30:
22.4万件(予想21.4万件、前週21.3万件)
同継続受給者数11/17-11/23:
187.1万件(予想190.3万件、前週190.7万件)
英国建設業PMI11月:55.2(予想53.6、10月54.3)
今日の環境分析 2024年12月4日(水)
オーストラリアGDP第3四半期前期比:
+0.3%(予想+0.5%、第2四半期+0.2%)
中国財新PMI11月:52.3(予想52.1、10月51.9)
米国ADP雇用者数11月前月比:
+14.6万人(予想+16.0万人、10月+23.3万人)
米国ISM非製造業景気指数11月:52.1(予想55.5、10月56.0)
FRB議長講演で「利下げを急ぐ必要はない」との発言。
今日の環境分析 2024年12月3日(火)
米国JOLTS求人数10月:774.4万人(予想748.0万人、9月744.3万人)
>>>予想を大きく上回り、労働需給のひっ迫を確認
JOLTS:米国労働統計協が発表する求人労働移動調査(Job Operations and Labor Turnover Survey)、採用する企業側を対象として月の最終営業日に充足されていない求人数になります。労働力の過不足を計ることができます。